離婚については、訴訟を提起する前にまずは調停を行わなければならないという調停前置主義があり（家事事件手続法257条1項）、調停が不成立になれば、離婚訴訟を起こすことが可能になります（自動的に訴訟に移行するのではありません。）。  

これに対し、調停を取り下げると、原則として、再び離婚調停を行わないと離婚訴訟を起こすことができません。

ただ、取下げの場合でも、実質的に離婚調停が行われた場合（相手も出席して相当な回数の調停期日を重ねて話し合った場合など）には再び離婚調停を行わなくても離婚訴訟を起こすことができることもあり得ます。ですが、相手が調停に出席しなかった場合には、実質的に離婚調停が行われたとはいえないので、再び離婚調停を行わなければならないということになります。

訴訟は、裁判所が当事者の主張と証拠に基づいて一定の判断（判決）を下す手続です。  

この訴訟において、自分に有利になる証拠が十分にあって望ましい結果を得られそうであれば、調停を不成立にして判決を受けることになります。 たとえば、離婚とともに養育費も請求する場合で、訴訟の被告になる相手が同世代の同性の平均年収より多額の収入を得ており、そのことを証明できる源泉徴収票などの証拠も揃っているというときには、平均年収に基づいて算定される養育費よりも高い養育費が認められる可能性が高いので、調停を不成立にして訴訟を起こし判決を受けるということになります。  

これに対し、十分な証拠がなく望ましい結果を得られそうにない場合には、実際の収入よりも少ない平均年収に基づいて養育費が決められることになってしまうので、調停を取り下げて実際の収入の証拠をつかんだ上で再び調停を申し立てるか、証拠をつかめそうにないのであきらめて調停を不成立にして訴訟を起こし判決を受けるかを考えることになります。  

なお、調停に出席しなかった相手でも訴訟には対応するという場合がありますし、訴訟にも対応しないという場合もあります。相手が訴訟にも対応しない場合には、相手の反論や反対証拠が提出されないので、原告（調停の申立人）の主張・証拠どおりの結論が出される可能性があります。そのため、調停に出席しなかった相手が訴訟には対応するということも多いです。