不倫（不貞）が問題となるケースで探偵に調査を依頼する理由（動機）としては、不倫（不貞）の疑いはあるけれど、証拠がないので明確な証拠が欲しいということや、不倫しているのは他の証拠から明らかだけど、より確実な証拠を手に入れて損害賠償請求を上手く進めたいということなどが考えられます。

このうち、不倫の疑いはあるが証拠がないので明確な証拠が欲しいという場合については、探偵の調査報告書の証拠としての必要性や重要性が高いため、不倫（の疑い）から探偵費用という損害が生じることは社会通念上相当とみられる可能性があります。

ただ、相当因果関係が認められる場合であっても、探偵費用の一部についてのみ損害賠償請求が認められるにとどまることがほとんどです。一般的に探偵費用は、基準が明確とはいえず、損害賠償を請求される側にとっては思いもよらないほど高額な場合もあるため、全額の請求は認められにくいです。

これに対し、不倫しているのは他の証拠から明らかだけどより確実な証拠を手に入れたいという場合については、相当因果関係が否定され損害賠償請求は認められないと考えておくのがよいでしょう。

他の証拠で不倫の事実を証明できるのであれば、探偵の調査報告書は証拠として必要性がなく、わざわざ探偵費用を支払うことが社会通念上相当とは言いがたいからです。

なお、裁判例の中には、不倫調査の探偵費用について、相当因果関係の有無を問題にするまでもなく、訴訟当事者が自己の判断と費用負担とで行うべき証拠収集のための費用であり、損害になり得るものではないとするものもあります。